臨床研修センター

初期臨床研修

臨床研修センター

概要

自分らしく、自由に診療科が選択できる初期臨床研修プログラム
帝京の初期臨床研修は、何よりも研修医の自主性を尊重するプログラムとなっています。
1年目に臨床医として必要な基本的知識や技術の修得、患者を全人的に診る能力を身につけたのち、すなわち初期臨床研修の到達目標を達成したのちは、2年目には最大10ヵ月間の研修科を自由に選択できます。各診療科の基礎を修得し、将来の専門医習得に向けたワンステップとすることができます。

主な特長

  • 総合コース、小児コース、産婦人科コースの3つのコースで幅広い診療能力を養う
  • 診療科の垣根を越えて各分野の専門医に気軽にコンサルトできるアットホームな雰囲気
  • 他大学出身の指導医も多く、他大学出身者でもすんなりとけ込める研修環境
  • 医師にとって必須の Basic Life Support(BLS) と Advanced Cardiovascular Life Support(ACLS)を身につけるため、国際的に通用する American Heart Association(AHA) 認定のコースを病院内で開催。4月の基礎研修の期間にこのコースを受けて BLS Provider カードを取得したうえで臨床研修を開始、さらに2年次の終了までにはACLSカードの取得も目指す。これらの資格は国外留学を目指す研修医にも大きなプラスになる

コースと定員(2017度)

初期臨床研修プログラム 研修コース定員
総合コース33名
産婦人科コース2名
小児コース2名

研修医基礎研修の目的と目標

入職後、約3週間にわたり基礎研修を実施します。

目的

医療技術の習得に加え、医師としての全人的な資質を涵養するための基盤を培う。

目標

1.医の倫理

医の倫理を実践するために、

  1. (1) 医の倫理を理解し、人間の尊厳に対する共感と尊敬の念を持つことができる。
  2. (2) 患者の人格を尊重し、やさしい心で接することにより、信頼を得ることができる。

2.患者と医師との関係

患者と適切なコミュニケーションを形成するために、

  1. (1) 医療人としての前に、まず、社会人としてのマナーについて知識を深め、実践することができる。
  2. (2) 医療を“サービス業”と考え、患者満足度向上に留意していくことができる。
  3. (3) 患者および家族との信頼関係を構築するため、医療面接におけるコミュニケ一ションスキルを身につけることができる。

3.チーム医療

効率的なチーム医療をおこなうために、

  1. (1) あらゆる状況に対応できるリーダーシップを持つことができる。
  2. (2) 医療情報を伝達するための的確なプレゼンテーションができる。
  3. (3) 適度のストレスレベルを維持するため、自分自身をコントロールすることができ、メンバーのストレスレベルにも配慮することができる。

4.病院内の組織

病院組織の一員として機能するために、

  1. (1) 診療科、看護部、薬剤部、診療補助部門、事務部の役割を理解することができる。
  2. (2) 病院内の各組織と連携を持って行動することができる。

5.保険医療制度

適正な保険診療を行うために、

  1. (1) 医療保険法規・制度の概要を理解することができる。
  2. (2) 適正な保険診療を実践することができる。

6.診療に関わる基本手技

診療に関わる基本的な技法を習得するために、

  1. (1) 病歴聴取、全身状態の把握、身体各部位の診察ができる。
  2. (2) 採血、注射・点滴、消毒、清潔操作、手洗い、包交、糸結び、縫合等の手技を行うことができる。
  3. (3) 診療に関わる各種の指示を的確に行うことができる。
  4. (4) 医療情報システムを理解し、運用することができる。

7.医療文書

医療文書を適正に処理するために、

  1. (1) 診療録、情報提供書、診断書、死亡診断書などの医療文書について理解し、これらを適正に記載することができる。
  2. (2) 提供された情報の内容を的確に把握することができる。

8.安全管理

患者にとって安全な医療を行い、医療従事者の安全を守るために、

  1. (1) 医療事故防止のために、常に認識をもって行動することができる。
  2. (2) 安全管理に対するマニュアルに従って、迅速な対応ができる。
  3. (3) 院内感染に対する認識を深め、基本的な感染制御対策を実施できる。
  4. (4) 個人情報保護法を理解し、患者および職員の情報保護を遵守した行動ができる。

9.その他

患者にとって安全な医療を行い、医療従事者の安全を守るために、

  1. (1) 自身の健康管理に留意し、健康保護法を遵守することができる。
  2. (2) 就業規則を遵守し、組織人としての行動をとることができる。